FXON流マーケット分析

先週の為替相場は、あまり大きな動きがありませんでした。ドル円は動きが少ないレンジ相場、ユーロドル、ポンドドルにも明確な流れはありませんでした。現在市場が注目しているのは、ドル円の150円トライのタイミングと、その後の結果です。長期的な最高値である151.94円まで近く、なおかつそのすぐ下の極めて意識されやすい150円の目前まで迫っています。

先週の前半は、ドル円は下落傾向、ユーロドルとポンドドルは上昇傾向と、ドル売りの地合でした。これは複数の米国の当局関係者から、追加の利上げに対して慎重なコメントが複数出ていたからです。さらに、中東情勢に解決の兆しが見えないことも、追加利上げをしにくい雰囲気につながっていました。

先週の為替相場は、いくつか重要な事件があった1週間となりました。10月3日（火）、ドル円が節目の150円を突破するも、数分後には大暴落。147.29円の安値をつけてからは長い下ヒゲを伸ばし、149円台まで反発するという平常時にはありえない急激な値動きとなりました。

9月最終週となった先週の為替相場は、前半はドル高が進行したものの、後半はその反動でドルが売られる展開となり、ドル円は上昇→下降、ユーロドルとポンドドルは下降→上昇という流れになりました。

先週は9月20日（水）のFOMCという一大イベントを巡る1週間でした。事前に予想されていた通り、今回の利上げは見送られたものの、2023年中にあと1回の利上げが行われるとの予想が多数派となり、ドル買いの動きにつながりました。

先週も、大きな枠で見て「ドル買い、ドル以外の通貨売り」の流れは変わらずでした。ドル絡みでいえば、先週は9月13日（水）にCPI（消費者物価指数）、9月14日（木）に小売売上高やPPI（卸売物価指数）が発表されました。全体的に「予想通りの良い結果」といった印象で、サプライズはないものの堅実なドル買いが継続する要因の1つとなりました。

先週の為替相場は、米ドルの強さが目立つ1週間となりました。対円では年初来高値を更新した他、ユーロやポンドに対してもドル高が進行しています。先週に発表された、ISM非製造業景況指数（総合）や新規失業保険申請件数は、経済や雇用の安定を示す結果であり、ドル高の流れを補強しました。

先週の為替相場は、米国のインフレや労働市場関連のニュースが出るたびに相場が上下動する1週間となりました。

先週の為替相場は、各国PMIやジャクソンホール会議が注目され、トレーダーにとってかなり忙しい一週間となりました。特に各国PMI（購買担当者景気指数）では、市場予想に反して悪い結果が発表されたことで利上げ停止が観測され、一時的に外貨売りとなりました。

先週の為替相場は、ユーロドルやポンドドルは大きなレンジを推移、1週間を通して大きな価格変動はありませんでした。一方、ドル円は極端な円安で上昇を続け、146.55円の高値をつけました。

先週は、日本の景気ウォッチャー調査や米国消費者物価指数、英国実質GDP第2四半期、米国生産者物価指数の発表がありました。

先週は英国のBOE政策金利発表と米国雇用統計が発表されました。市場でもっとも注目されていた米国雇用統計は、失業率や平均時給の結果が前回の数字を上回ったため、発表時の初動でドル円は143円台を試す動きとなりました。しかし、非農業部門雇用者数の結果が、前回結果と予想の数字を大幅に下回りドル円は下落、NY市場引けで141円台となりました。

先週の為替相場は各国で政策金利発表があり、特に注目されたのは日銀金融政策決定会合でした。7月27日26時ごろ、今回の金融政策決定会合でYCCが修正されるという日経のリークがあり138円台をつけたドル円は、7月28日12時30分ごろに発表された金融緩和策の継続や、同日15時30分に行われた植田日銀総裁の定例会見でそれまでの目論みが覆され、141円台で取引を終えました。

先週の為替相場は、日銀の金融政策変更の思惑が日本の要人発言や通信社の報道によって覆され、ドル高円安が目立った1週間でした。それによって138円台だったドル円は142円付近まで上昇、ドル高につられてユーロドルやポンドドルは下落しました。

先週の為替相場は、日銀が近々YCC修正を行うだろうという市場参加者の思惑や、7月12日に発表があった米国消費者物価指数（CPI）の結果が悪かったことから、ドルが引き続き売られる1週間となりました。

先週の為替相場は、米国の雇用関係の指標に振り回される1週間となりました。通貨ペアの中でも一番注目されたのはドル円で、週前半は144.70円から144.00円のレンジを続けていましたが、YCC修正関連の発言や株価指数の崩れで一気にリスクオフの日本円買いとなり、7月7日の正午に144.00円を割り込みました。

先週の為替市場は、米国GDPやPCEデフレーターの他に、欧州では消費者物価指数（HICP）が注目された1週間となりました。先週一番注目されたのはドル円で、FRBが注目する指標である米国GDPで強い数字が発表されると、ドル円は144.20円から144.80円まで上昇、その後ドルの強さを保ち、翌日の6月30日の午前中には145.00円をつけました。

先週の為替市場は、英国CPIや英中銀政策金利発表（BOE）、欧米のPMIが注目された1週間となりました。先週一番注目された通貨であろう英ポンドは、6月19日以降下落基調にあり、対ドルで1.2700を一瞬割り込むシーンもありました。英中銀政策金利発表では、25bpの利上げがコンセンサスでしたが、50bpのサプライズ利上げを実施し、ポンドドルでは100pips幅の往って来いの結果となりました。

米雇用統計明けの週となった先週は円高が進行しました。しかし米雇用統計発表日の10日にシリコンバレー銀行が経営破綻しており、金融市場は米雇用統計よりも同行の経営破綻が意識され、リスク回避に進むことに。更にクレディ・スイスの経営問題も急浮上しました。先週は欧米の金融機関の経営問題を背景にリスク回避の円高が進みました。

先週の為替市場はFRBの利上げの思惑に左右された一週間となりました。7日の議会証言でFRBパウエル議長は予想以上のタカ派発言を行い、今後の利上げを織り込む形でドルが急騰することに。しかし10日の米雇用統計は強弱まちまちの結果となり、FRBはタカ派一辺倒の姿勢は取れないと判明してドルが急落。