FXON流マーケット分析

先々週から続いていたドル売りの動きが、先週の前半で一段落し、11月21日（火）にドル円は147.15円で底を打ってから上昇に転じました。11月23日（木）は日本が勤労感謝の日、米国は感謝祭とそれぞれ株式市場が休場でした。さらに11月24日（金）も、米国は感謝祭翌日の短縮取引日で、株式市場はいつもより3時間早く取引が終わりました。こういった事情から、先週後半のドル円は方向感がない、小幅な値動きに終始しました。

先週の為替相場を振り返ると、週初にドル買いがピークとなり、そこから1週間をかけてドルが売り込まれました。

先週はこれといった大きなイベントがない1週間で、従来の流れが引き継がれた値動きとなりました。ドル円は上昇、ユーロドルはやや下げともいえる横ばい、ポンドドルは下降しました。

先週は、日本、米国、英国と3か国の政策金利発表があり、さらに米国の雇用統計も発表されるなど、非常にイベントが多い1週間でした。

誰もが注視していた、10月3日以来のドル円150円超えが、先週後半にあっさり達成されました。10月25日（水）の取引時間終了直前に150円を突破すると、その勢いのまま10月26日（木）には150.77円の高値をつけ、150円より上の価格帯をキープして日足が確定しました。

先週の為替相場は、あまり大きな動きがありませんでした。ドル円は動きが少ないレンジ相場、ユーロドル、ポンドドルにも明確な流れはありませんでした。現在市場が注目しているのは、ドル円の150円トライのタイミングと、その後の結果です。長期的な最高値である151.94円まで近く、なおかつそのすぐ下の極めて意識されやすい150円の目前まで迫っています。

先週の前半は、ドル円は下落傾向、ユーロドルとポンドドルは上昇傾向と、ドル売りの地合でした。これは複数の米国の当局関係者から、追加の利上げに対して慎重なコメントが複数出ていたからです。さらに、中東情勢に解決の兆しが見えないことも、追加利上げをしにくい雰囲気につながっていました。

先週の為替相場は、いくつか重要な事件があった1週間となりました。10月3日（火）、ドル円が節目の150円を突破するも、数分後には大暴落。147.29円の安値をつけてからは長い下ヒゲを伸ばし、149円台まで反発するという平常時にはありえない急激な値動きとなりました。

9月最終週となった先週の為替相場は、前半はドル高が進行したものの、後半はその反動でドルが売られる展開となり、ドル円は上昇→下降、ユーロドルとポンドドルは下降→上昇という流れになりました。

先週は9月20日（水）のFOMCという一大イベントを巡る1週間でした。事前に予想されていた通り、今回の利上げは見送られたものの、2023年中にあと1回の利上げが行われるとの予想が多数派となり、ドル買いの動きにつながりました。

先週も、大きな枠で見て「ドル買い、ドル以外の通貨売り」の流れは変わらずでした。ドル絡みでいえば、先週は9月13日（水）にCPI（消費者物価指数）、9月14日（木）に小売売上高やPPI（卸売物価指数）が発表されました。全体的に「予想通りの良い結果」といった印象で、サプライズはないものの堅実なドル買いが継続する要因の1つとなりました。

先週の為替相場は、米ドルの強さが目立つ1週間となりました。対円では年初来高値を更新した他、ユーロやポンドに対してもドル高が進行しています。先週に発表された、ISM非製造業景況指数（総合）や新規失業保険申請件数は、経済や雇用の安定を示す結果であり、ドル高の流れを補強しました。

先週の為替相場は、米国のインフレや労働市場関連のニュースが出るたびに相場が上下動する1週間となりました。

先週の為替相場は、各国PMIやジャクソンホール会議が注目され、トレーダーにとってかなり忙しい一週間となりました。特に各国PMI（購買担当者景気指数）では、市場予想に反して悪い結果が発表されたことで利上げ停止が観測され、一時的に外貨売りとなりました。

先週の為替相場は、ユーロドルやポンドドルは大きなレンジを推移、1週間を通して大きな価格変動はありませんでした。一方、ドル円は極端な円安で上昇を続け、146.55円の高値をつけました。

先週は、日本の景気ウォッチャー調査や米国消費者物価指数、英国実質GDP第2四半期、米国生産者物価指数の発表がありました。

先週は英国のBOE政策金利発表と米国雇用統計が発表されました。市場でもっとも注目されていた米国雇用統計は、失業率や平均時給の結果が前回の数字を上回ったため、発表時の初動でドル円は143円台を試す動きとなりました。しかし、非農業部門雇用者数の結果が、前回結果と予想の数字を大幅に下回りドル円は下落、NY市場引けで141円台となりました。

先週の為替相場は各国で政策金利発表があり、特に注目されたのは日銀金融政策決定会合でした。7月27日26時ごろ、今回の金融政策決定会合でYCCが修正されるという日経のリークがあり138円台をつけたドル円は、7月28日12時30分ごろに発表された金融緩和策の継続や、同日15時30分に行われた植田日銀総裁の定例会見でそれまでの目論みが覆され、141円台で取引を終えました。

先週の為替相場は、日銀の金融政策変更の思惑が日本の要人発言や通信社の報道によって覆され、ドル高円安が目立った1週間でした。それによって138円台だったドル円は142円付近まで上昇、ドル高につられてユーロドルやポンドドルは下落しました。

先週の為替相場は、日銀が近々YCC修正を行うだろうという市場参加者の思惑や、7月12日に発表があった米国消費者物価指数（CPI）の結果が悪かったことから、ドルが引き続き売られる1週間となりました。