先週の為替相場は、各国PMIやジャクソンホール会議が注目され、トレーダーにとってかなり忙しい一週間となりました。特に各国PMI（購買担当者景気指数）では、市場予想に反して悪い結果が発表されたことで利上げ停止が観測され、一時的に外貨売りとなりました。

先週の為替相場は、ユーロドルやポンドドルは大きなレンジを推移、1週間を通して大きな価格変動はありませんでした。一方、ドル円は極端な円安で上昇を続け、146.55円の高値をつけました。

先週は、日本の景気ウォッチャー調査や米国消費者物価指数、英国実質GDP第2四半期、米国生産者物価指数の発表がありました。

先週は英国のBOE政策金利発表と米国雇用統計が発表されました。市場でもっとも注目されていた米国雇用統計は、失業率や平均時給の結果が前回の数字を上回ったため、発表時の初動でドル円は143円台を試す動きとなりました。しかし、非農業部門雇用者数の結果が、前回結果と予想の数字を大幅に下回りドル円は下落、NY市場引けで141円台となりました。

先週の為替相場は各国で政策金利発表があり、特に注目されたのは日銀金融政策決定会合でした。7月27日26時ごろ、今回の金融政策決定会合でYCCが修正されるという日経のリークがあり138円台をつけたドル円は、7月28日12時30分ごろに発表された金融緩和策の継続や、同日15時30分に行われた植田日銀総裁の定例会見でそれまでの目論みが覆され、141円台で取引を終えました。

先週の為替相場は、日銀の金融政策変更の思惑が日本の要人発言や通信社の報道によって覆され、ドル高円安が目立った1週間でした。それによって138円台だったドル円は142円付近まで上昇、ドル高につられてユーロドルやポンドドルは下落しました。

先週の為替相場は、日銀が近々YCC修正を行うだろうという市場参加者の思惑や、7月12日に発表があった米国消費者物価指数（CPI）の結果が悪かったことから、ドルが引き続き売られる1週間となりました。

先週の為替相場は、米国の雇用関係の指標に振り回される1週間となりました。通貨ペアの中でも一番注目されたのはドル円で、週前半は144.70円から144.00円のレンジを続けていましたが、YCC修正関連の発言や株価指数の崩れで一気にリスクオフの日本円買いとなり、7月7日の正午に144.00円を割り込みました。

先週の為替市場は、米国GDPやPCEデフレーターの他に、欧州では消費者物価指数（HICP）が注目された1週間となりました。先週一番注目されたのはドル円で、FRBが注目する指標である米国GDPで強い数字が発表されると、ドル円は144.20円から144.80円まで上昇、その後ドルの強さを保ち、翌日の6月30日の午前中には145.00円をつけました。

先週の為替市場は、英国CPIや英中銀政策金利発表（BOE）、欧米のPMIが注目された1週間となりました。先週一番注目された通貨であろう英ポンドは、6月19日以降下落基調にあり、対ドルで1.2700を一瞬割り込むシーンもありました。英中銀政策金利発表では、25bpの利上げがコンセンサスでしたが、50bpのサプライズ利上げを実施し、ポンドドルでは100pips幅の往って来いの結果となりました。

米雇用統計明けの週となった先週は円高が進行しました。しかし米雇用統計発表日の10日にシリコンバレー銀行が経営破綻しており、金融市場は米雇用統計よりも同行の経営破綻が意識され、リスク回避に進むことに。更にクレディ・スイスの経営問題も急浮上しました。先週は欧米の金融機関の経営問題を背景にリスク回避の円高が進みました。

先週の為替市場はFRBの利上げの思惑に左右された一週間となりました。7日の議会証言でFRBパウエル議長は予想以上のタカ派発言を行い、今後の利上げを織り込む形でドルが急騰することに。しかし10日の米雇用統計は強弱まちまちの結果となり、FRBはタカ派一辺倒の姿勢は取れないと判明してドルが急落。

2月最終週かつ3月入りした先週は、為替市場全体として方向感のあまり出ない一週間となりました。米長期金利が3月1～2日に続伸して、米10年債金利は4%台に到達したものの3日には大きく下落。4%を割れて週の取引を終えるなど、米長期金利も明確なトレンドが出ていません。

20日がプレジデントデーで米国が祝日、23日は天皇誕生日で日本が祝日となった先週は、23日までは緩やかなドル高が進みました。しかし24日に一気にドル高が進み、ドルインデックスは急騰しレンジを上方ブレイクして、昨年12月の水準を回復することに。

為替市場全体としては値動きがそれほど戻らない中で、先週はドル円に注目が集まる一週間となりました。米10年債で見ると、17日に2023年初めて3.9%台に一時的ながら到達しています。そして米長期金利の上昇とともに、ドル円が上昇する形となりました。

米雇用統計明けの週となった先週は、それまでの方向感のない為替市場からの脱出が期待されました。しかし結果的には、多くの通貨ペアで明確な方向が出るには至りませんでした。そして週の後半が近付くにつれて、今週14日に発表される米1月消費者物価指数（CPI）発表待ちに入ることに。

中国の春節明けの先週は、1日にFOMC・3日に米雇用統計があるイベント週となりました。よって、FOMCまでは停滞した値動きが継続。そして注目のFOMC後にドル安が進んだものの、米雇用統計でドル高が進み、週間のドルは"往って来い"で取引を終えました。ただし節目などで値動きが停滞中の通貨ペアが、2大イベント通過で値動きを始めています。

先週は中国などが春節入り。中国の経済成長とともに春節時期の為替市場は停滞する年が多くなりましたが、今年も良好な指標発表のあった豪ドルを除き、方向感は出ませんでした。今週は春節明けで値動きが期待できるものの、月末・FOMC後の金利発表（1日）、米雇用統計（3日）とイベント盛りだくさんの週です。よって、結果次第では一気にレートが動く可能性もあります。

先週の為替市場は、18日の日銀金融政策決定会合が注目された一週間となりました。日銀の政策発表が市場の注目を浴びるのは、アベノミクス開始初期以来、久しぶりとなります。先々週からの報道で、日銀の政策変更への期待感もありましたが、ゼロ回答、という結果に。大山鳴動して鼠一匹状態となり、ドル円が"往って来い"となった程度で、日銀発表は為替市場にそれほど影響は与えませんでした。

日本勢が本格的に為替市場に復帰した先週はドルが下落しました。ドルの他通貨に対する相対的な強さを表すドルインデックスを見ると、昨年12月から続いた安値圏でのレンジが9日に下方ブレイクを開始。更に、12日の米12月消費者物価指数（CPI）発表後にもう一段下落して、12月から続いた安値圏の下方ブレイクが確定することに。13日も若干のドル安が進んでおり、ドルインデックスの週足は長い陰線を形成しました。