9月8日のドル円の始値は147.28円。午前9時30分ごろに鈴木財務相による口先介入で一時146.58円まで下げますが、そこからはV字反転し、週の取引時間を終えるまで上昇を続けました。

9月7日のドル円は、高値と安値を切り下げ続け、1日を通して下降トレンドとなりました。とはいえ、相場を大きく動かすほどの材料はなく、147.59円の始値に対して終値は147.26円でした。

9月6日のドル円は、147.70円からスタート後に高値、安値ともに切り下げていましたが、23時に発表されたISMの結果が良かったため、当日の始値付近まで戻しました。

9月5日は、東京市場～ロンドン市場～NY市場と、1日を通じてドル円が大きく上昇しました。

9月4日のドル円は、全体的にボラティリティがない展開となりました。これは米国株式市場が、レーバーデー（労働者の日）で休場だったためです。

雇用統計の結果は、失業率が3.8％と予想よりも悪く、非農業部門就業者数は市場予想より良かったものの、前回分が下方修正されました。また平均時給から成長の鈍化が見られ、全体的に悪い結果だっため、ドル売りにつながりました。

8月31日のドル円は、146.21円からスタート。日本時間午前中から下降する流れが続き、16時30分前後には、145.72円の安値をつけました。NY市場開始までは方向感のない値動きだったものの、注目度が高かったPCE（個人消費支出）、そして新規失業保険申請件数の発表後にドル円は上昇に転じました。

8月30日のドル円は、午前中から上昇を続け、17時台に146.53円の高値をつけました。この流れが一変したのは21時のADP雇用統計、21時15分の実質GDP改定値の発表で、どちらも予想より結果が悪く、ドル円の下落を引き起こしました。

8月29日のドル円は、146.30～146.56円の狭い範囲で値動きしていましたが、ニューヨーク市場開始前の19時台から上昇を始め、21時過ぎにはこの日の高値である147.37円をつけ、またも年初来高値を更新しました。

週明け8月28日のドル円相場は、特に大きな指標もニュースもなく146.27〜146.74円のレンジを推移しました。

8月25日のドル円相場は、ジャクソンホール会議でのパウエルFRB議長の発言で大きく振られました。発言内容がタカ派だったことから146.63円をつけ、年初来高値を更新しました。

ジャクソンホール会議が始まり、米国でのさらなる金融引き締めが示唆されることを市場は警戒して米長期金利が上昇、つられる形でドル円も上昇して145.95円の高値をつけました。

夕方から各国、地域のPMI（買担当者景気指数）がたてつづけに発表され、欧州、英国、米国のすべての数字が悪化したことから、前日のドル円は144円台まで下落しました。

前日のドル円は、8月24日から行われるジャクソンホール会議を控えて方向感を欠き、145.50〜146.40円のレンジの中で推移しています。

前日のドル円は、特に注目されている指標や目新しい材料がない中、米国のインフレ上振れリスクによる追加利上げが意識され、145円台前半から146.40円まで上昇しました。

8月18日のドル円は、中国恒大集団破産申請のニュースからリスクオフの地合いとなり、下落して145円台を推移しました。

前日のドル円は、米国経済が堅調なことや金融引き締めが長期化する懸念から146.55円まで上昇、その後は達成感からしばらくもみ合いが続き、アーリーロンドンの時間である15時以降からドル円は売り優勢となりました。

前日のドル円は、ロンドン市場オープン直前までは145.30円台でしたが、22時15分に発表された鉱工業生産の結果が好調だったため、一気にドル買いが発生して、指標発表直後は145.93円をつけました。

前日のドル円は、鈴木財務相の口先介入があった後、145.32円をつけて押し目となり145.86円まで急伸しました。しかし、この価格帯は昨年実弾介入が行われたので、それが警戒されて145.46円まで下落しました。

前日のドル円は145.21円をつけた後、為替介入警戒感から一気に急落し144.65円の安値をつけました。しかし、すぐの介入がないことが確認されると再び145円を突破、その日の高値の145.57円をつけました。