先週の外国為替市場では、ユーロ、ポンドが対ドルで大幅上昇した一方、ドルは軟調でした。日銀の利上げ観測が強まって円買い優勢となり、米雇用統計が予想を下回ったことでドル円は146.95円まで下落しましたが、ウクライナ情勢の改善期待や貿易摩擦緩和の報道を受け、148円台まで反発しました。

3月3日（月）

週明けの為替市場では、先週末のトランプ大統領とゼレンスキー大統領の会談が口論に発展したことを受け、EU首脳がウクライナの安全保障を強化するため「欧州プラス」という有志連合を結成する方針を示し、これに伴うドイツ債利回りの上昇もあって、ユーロ買いが優勢となりました。

ユーロドルは1.04台から一時1.05台へと値を上げ、ポンドドルも1.27台へ乗せました。ドル円は一時151円台をつけましたが、主に150円台前半での推移となりました。

3月4日（火）

トランプ大統領が日本と中国に対して通貨安へのけん制を行い、関税を課す可能性を示し、円買いが続いてドル円は148.6円台まで下落しましたが、ドルの買い戻しで149.8円台まで上昇し、往って来いの展開となりました。

ユーロドルは堅調に推移して1.06台まで上昇し、ポンドドルも1.279台まで上昇しました。

3月5日（水）

内田日銀副総裁の発言にサプライズはなく、トランプ大統領の所信表明演説もありましたが、いずれも相場への影響は限定的でした。2月ADP雇用統計が予想を大きく下回り、ドル円は一時148.3円台まで下落しました。

ドイツ与党勢力が厳格な財政ルールの緩和で合意し、ドイツ債利回りが急上昇してユーロ買いが強まりました。ユーロドルは1.079台へ上昇し、ポンドドルは1.28台をつけました。

3月6日（木）

ドル円は32年ぶりに春闘で賃上げ要求が6%を上回って日銀追加利上げ観測が広がり、一時147.3円台まで下落しました。

ECB理事会では予想通りに25bpの利下げが実施され、年内利下げ期待が後退しました。ユーロドルは1.08付近で推移し、ポンドドルは1.29を挟んでの小動きとなりました。

3月7日（金）

2月の米雇用統計は弱い結果で、ドル円は一時下落したもののすぐに反発しました。その後は再び下げに転じ、146.95円をつけました。しかし、ウクライナ情勢の改善期待、貿易摩擦の緩和報道、利下げを急がないパウエルFRB議長の発言で、148.20円前後まで上昇しました。

ユーロドルは1.088台まで上昇し、ポンドドルも堅調に推移して1.29台前半に乗せました。

3月11日（火）

• 08:50 日本 10-12月期四半期実質国内総生産（GDP、改定値）

3月12日（水）

• 21:30 米国 2月消費者物価指数（CPI）
• 21:30 米国 2月消費者物価指数（CPIコア指数）

3月14日（金）

• 16:00 英国 1月月次国内総生産（GDP）（前月比）

各チャートにボリンジャーバンド（期間：20）の±1σ、±2σを表示して分析していきます。