前取引日2日のドル円は、陰線を形成して134.31円で取引を終了。135.34円で取引を開始した後、ロンドン時間に安値133.61円まで下落しました。その後、米雇用統計の発表後に135.98円まで上昇しましたが、ほぼ"往って来い"となり、最終的に陰線で取引を終了。雇用統計発表後の上昇は取り消される形で、今週の取引はスタートしています。

本日5日の東京時間のドル円は、134円台半ばを上下する展開。2日の終値から大きな変化は生じていません。

一方、時間外取引の米長期金利は反発。米10年債金利は節目価格3.5%を割れて2日の取引を終えましたが、本日5日は3.5%台を回復しています。

ドル円は1日のFRBパウエル議長の発言以降、5円以上の下落を見せています。よって、下落が行き過ぎの面が否定出来ません。

ただし反発が生じやすいタイミングでもあり、米長期金利の上昇を契機に反発が生じやすい状態にあります。

今週も米長期金利の動向に大きな影響を受けると見られるドル円ですが、2日の雇用統計発表後の高値135.98円を超える反発が生じるのか、という点がまずは注目されます。